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夫が定年を迎えたとき、まとまった退職金が入る。その老後像を、なんとなく心の支えにしていました。
でも最近、「退職金の実質価値が目減りしている」という話を耳にして、ちょっとざわっとしたんです。
そこで調べてみたら、想像以上にシビアな現実がありました。同じように夫の退職金を「老後の頼みの綱」にしているかたに、ぜひ読んでほしい内容です。
退職金ってそもそもいくらもらえるもの？
厚生労働省「就労条件総合調査」によると、大学卒で定年まで勤め上げた場合の退職給付額（一時金・年金の合計）の平均は、以下のとおりです。
| 調査年 | 大卒・定年退職者の平均退職給付額 |
|---|---|
| 2018年（平成30年） | 2,173万円 |
| 2023年（令和5年） | 2,037万円 |
（出典：厚生労働省「就労条件総合調査（令和5年）」）
5年間で約136万円の減少です。
大卒・定年退職者の平均退職給付額（名目）
出典：厚生労働省「就労条件総合調査」
▼ 5年間で約136万円の減少
「まあ、そんなに変わらないか」と思ったかたもいるかもしれません。でも、これはあくまで名目額（額面の数字）の話。物価の上昇を考えると、もっと深刻な現実が見えてきます。
🌙 名目額は減り、実質価値はもっと目減りしている
日本経済新聞（2026年4月）の報道によると、物価上昇を考慮した「実質退職金」は、過去20年間で3割弱目減りしたと試算されています。
最近、久しぶりにミスタードーナツに行ったら、値段の高さに驚きました。昔は100円セールがあって、1,000円もあればいっぱい買えたのに……。これが「インフレ」の実感です。同じお金で買えるものが、どんどん少なくなっているんですよね。
💡 「3割目減り」ってどういうこと？
「20年前に2,000万円もらった場合」と「今2,000万円もらった場合」では、実際に買えるものや暮らせる年数がまったく違います。
物価が上がると、同じ金額で買えるものが少なくなります。これが「実質価値の目減り」です。額面の数字だけ見ていると、気づかないうちに老後の資産が細っていることになります。
💸 インフレで目減りする「実質価値」のイメージ
※概念図。出典：日本経済新聞（2026年4月）「過去20年間で3割弱目減り」より
約20年前に受け取った退職金 2,000万円の実質価値
今（2024年頃）に受け取った退職金 2,000万円の実質価値
退職金に期待していたわたしの現実
夫は激務で、役職にもついています。新卒から同じ会社でずっと頑張ってくれているので、「定年まで勤め続けてくれれば、退職金もそれなりにもらえるだろう」と、なんとなく期待していました。
激務が続いて心配になり、転職を勧めたこともあります。でも転職すると退職金はリセットされてしまう——頭ではわかっていても、そんな葛藤が頭をよぎることもありました。
でも正直なところ、今は老後のことをじっくり考える余裕がないのも事実です。
子どもたちの教育資金、数年後の車の買い替え、築十年になるマイホームの修繕や家電の買い替え——目の前のことで精一杯で、老後なんてぼんやりとしか考えてきませんでした。
そんな状態で「退職金が3割も目減りしている」という現実を知ったとき、正直、愕然としました。
しかも夫に「退職金ってどのくらいもらえるの？」と聞いても、「知らない」と言われてしまいました。わが家でお金の心配をしているのは、どうやらわたしだけみたいです。
💡 退職金だけに頼らないために、今できること
だからといって「老後は諦めた！」なんてならなくていいと思っています。大切なのは、退職金に頼りすぎない老後設計を今から意識することです。
新NISAでの積立投資を続ける
退職金の実質価値が目減りするなら、それを補う「自分の資産」を育てておく必要があります。インフレに対抗できる手段として、新NISAのインデックス投資がよく挙げられています。
わたしも現在、楽天証券で積立を続けています。共働きをしていた頃はボーナスも積み立てていましたが、専業主婦になってからは貯金を切り崩しながらの継続です。
2026年4月時点での資産総額は約451万円、含み益は約103万円。ここまで続けてこられたのは正直よかったと思っています。
ただ、これからが課題です。今後は積立金額をだんだん減らしていく予定で、「少額でも続けるか」「そのままホールドするか」「仕事を再開して入金を維持するか」——現実的には働くのが最善だとわかりつつも、なかなか簡単ではないのが本音です。
長期運用が目的なので、無理に金額にこだわらず、まずは続けること・やめないことを最優先にしようと思っています。
退職金を補う方法として、iDeCo（個人型確定拠出年金）という選択肢もあります。掛け金が全額所得控除になるなど税制上のメリットがあり、老後資金の積み立てに活用している方も多いようです。わたし自身はまだ始めていませんが、気になっている方法のひとつです。
退職金の金額・仕組みを夫婦で話し合う
「退職金はいくらもらえる予定なのか」「確定拠出年金（企業型DC）はあるか」を、夫婦でちゃんと話したことはありますか？
多くの家庭で、退職金の詳細は夫しか知らないケースが多いといわれています。専業主婦だからこそ、一度確認しておくことをおすすめします。
貯蓄型保険も「同じ問題」をかかえている
実は、貯蓄型保険もインフレには弱い金融商品です。
契約時に「32年後に〇〇万円戻ってくる」と決まっていても、その頃の物価が今より大幅に上がっていたら、受け取る金額の実質価値はずっと小さくなっています。
退職金と貯蓄型保険、どちらも「額面は保証されているけど、実質価値は目減りする」という同じリスクをかかえているんです。
▶ 関連記事：貯蓄型保険とNISAの乗り換えを考えた話はこちら
よくある疑問：Q&A
Q. 物価はこれからも上がり続けるの？下がることはない？
A. 短期的に下がる場面はあっても、長期的には上昇傾向が続くと考えられています。日本銀行は「物価上昇率2%」を目標に金融政策を進めており、ゼロ・マイナスインフレの時代には戻りにくい状況です。退職金を受け取る20〜30年後には、今より物価がさらに上がっている可能性が高いといえます。
Q. 現金・貯金だけでも大丈夫？
A. 現金はインフレに弱い資産です。たとえば1,000万円を貯金していても、物価が30%上がれば実質的には700万円分の価値しか残りません。退職金も現金で受け取ったままにしておくと、同じリスクがあります。すべてを現金で持つのではなく、インフレに強い資産（株式・投資信託など）も組み合わせることが大切です。
▶ 関連記事：老後のライフプラン試算についてはこちら
📝 この記事のまとめ
- 退職金の名目額は2018年→2023年で約136万円減少（厚労省「就労条件総合調査」）
- 物価上昇を考慮した実質価値は、過去20年で3割弱目減り（日本経済新聞 2026年4月）
- 退職金だけに老後を頼るのは、今の時代リスクがある
- 新NISAなどで「自分の資産」を育てておくことが大切
- 退職金の金額・仕組みを夫婦で一度確認してみる
退職金・年金・貯蓄型保険。どれもインフレには弱く、「額面通りの価値」が保証されているわけではありません。
これらだけに老後を頼るのは、今の時代もう無理かもしれない——そう気づいたとき、正直ちょっとこわくなりました。
でも、知らないでいるより、現実を見て今からできることをコツコツやっていく方がずっといい。そう思っています。
出典：厚生労働省「令和5年就労条件総合調査 退職給付（一時金・年金）の支給実態」／日本経済新聞「退職金20年で3割目減り、物価高に勝てず」（2026年4月）
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